2026年6月投資ポートフォリオ更新

ポートフォリオ

先日Xに投稿した投資ポートフォリオの内容を、ブログで詳しく補足します。このポートフォリオは、投資歴25年を超える実践に基づき、安定した配当収入を確保しつつ長期的な資産成長を目指すものです。FIRE達成後の生活を支える基盤として、分散投資を重視した構成になっています。

米国ETFの保有状況

米国ETFではJEPQを3000株、SPYIを3000株、IGLDを3000株保有しています。
JEPQはナスダック100を基盤としたカバードコール戦略により、高い配当利回りと成長性を両立します。変動リスクを許容しながら、長期的な株価上昇を取り込む点が強みです。
SPYIはS&P500を対象とした高収入ETFとして、安定した分配金を期待できます。
IGLDは金戦略を活用したETFで、インフレや地政学リスクに対するヘッジ機能を果たします。
これら3銘柄を同株数で保有することで、米国市場の成長を取り入れつつ全体のリスクを分散しています。

日本株の高配当株と優待株投資

日本株では高配当株および優待株を53銘柄保有しています。
国内企業中心の投資により、円建ての安定収入を確保し、為替変動の影響を軽減します。個別銘柄の分散により、特定の業界リスクを避けています。

NISA成長投資枠の活用

NISA成長投資枠では以下のファンドとETFを組み入れています。
SBI日本高配当株式ファンド
SBI全世界高配当株式ファンド
SBI・S・米国高配当株式ファンド
Tracers日経平均高配当株50
SBIネクストフロンティア高配当株
SBI欧州高配当株式ファンド
ETF(1489、2013、2014、2564)
これらはNISAの非課税制度を活かし、高配当資産への集中投資を実現します。全世界や欧州、地域ごとの分散で、国内市場だけに偏らない安定性を高めています。

NISAつみたて投資枠の運用

NISAつみたて投資枠では日経平均高配当利回り株ファンドを選択しています。
毎月の積立により、長期的な資産形成を着実に進めています。自動的に高配当株へ投資される仕組みが、継続的な運用に適しています。

iDeCoの運用

iDeCoでは楽天オールカントリーを採用しています。
老後資金形成に適した全世界株式への分散投資で、税制メリットを活かしながら幅広い成長を取り込みます。

東証ETFと投資信託の構成

東証ETFではREIT指数連動の複数銘柄(1343 NEXT FUNDS 東証REIT指数、1476 iシェアーズ・コア Jリート、1488 iFreeETF 東証REIT指数、1597 MAXIS Jリート上場投信、2556 ONE ETF 東証REIT指数)を保有し、不動産投資による安定収入を確保しています。
また、GX NASDAQ100カバードコール(2865)、GX S&P500カバードコール(2868)、435A iFree 日本株配当ローテ戦略、452A プラスインカムS&P500、そして新たに追加した563A グローバルX NASDAQ100・デイリー・カバード・コールなど、カバードコール戦略を積極的に活用しています。
投資信託としてはインベスコ世界厳選株式オープンとWCM 世界成長株厳選ファンドを組み入れ、世界の成長株にも投資しています。

このポートフォリオの独自の強み

  • 高配当収入と成長性のバランス
    JEPQを中心とした米国ETFで配当を基盤にしつつ、株価成長を積極的に取り入れます。新たに組み入れた563Aは、デイリー・オプション活用によりオプション売却比率を低く抑え、ナスダック100の値上がり益を約9割取り込みながら年率15%程度の分配を目指す設計です。
  • リスクヘッジの徹底
    IGLDによる金ヘッジとREIT複数銘柄で、インフレや市場下落時のクッションを強化します。
  • NISAとiDeCoの活用
    NISA成長投資枠・つみたて投資枠とiDeCoをフル活用することで、運用益に対する税負担を抑えています。
  • 国内・海外の適切な分散
    日本高配当53銘柄と全世界・欧州・米国・REITを組み合わせ、為替や地域リスクを分散します。

これにより、市場が変動する局面でも安定した運用が期待でき、長期保有に適した構成となっています。高配当だけでは成長が物足りない、為替リスクが心配といった疑問に対して、JEPQや563Aの成長志向とIGLDのヘッジで具体的な解決策を提供しています。

まとめ

このポートフォリオは、私の投資スタイルである「高配当を基盤に変動を許容しつつ成長性を積極的に取り入れる」考え方を体現したものです。投資歴25年の経験から、分散投資を重視することで、FIRE達成後の自由な生活を着実に支えています。新規追加した563Aのように、市場環境に適した銘柄を柔軟に組み入れながら、定期的に見直しを続けていきます。

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